被災地で役に立った情報ツール、震災当日は「ラジオ」がトップ


 情報支援プロボノ・プラットフォーム(iSPP)は26日、被災地域の住民を対象とした、震災直後から3カ月後までに必要とした情報や、利用した情報機器・ツール、役に立った情報源など、情報行動に関する調査結果を公表した。

 調査は、岩手・宮城・福島の被災地域に居住する10~60代の男女を対象として、インターネットによるアンケートを7月4~11日に実施。2815件の有効回答を得た。

 調査によると、震災以前に利用していた情報ツールは、テレビ(87.2%)、パソコンによるインターネット(81.3%)、スマートフォン以外の携帯電話(63.6%)、ラジオ(46.6%)、固定電話(27.7%)の順となっていた。

 これが震災当日は、ラジオ(67.5%)が発生以前を大きく上回った一方で、携帯電話(37.5%)、テレビ(33.4%)、インターネット(19.5%)、固定電話(7.7%)は発生前の半分以下となり、停電や通信インフラの損傷、通信規制などで十分に利用できなかったことを示す結果となった。

 地震発生後1週間までの段階でも、ラジオ(75.0%)が依然としてトップで、テレビ(71.2%)、携帯電話(54.7%)、インターネット(52.8%)はいずれも回復したものの、震災以前の水準までには戻っていない。その後、1カ月から3カ月後には各機器とも震災以前の水準にほぼ戻っているが、固定電話の利用割合が震災以前に比べて高くなっている。

利用された情報ツール

 役に立った情報源についても、震災当日はラジオ(64.7%)がトップで、2位がテレビ(32.1%)、3位がワンセグ放送(24.2%)。インターネットについては、震災以前は61.0%が「普段利用していた」と回答しているが、震災当日に役に立ったという回答は18.9%にとどまり、1週間後では38.8%、1カ月後では53.0%と徐々に回復した。

 インターネット上の個別のサービスで「役に立った」という回答は、震災以前はヤフー(51.4%)、グーグル(33.1%)、楽天(27.4%)、アマゾン(27.4%)、気象庁(16.6%)の順。これが震災当日には、ヤフー(10.1%)、ツイッター(6.5%)、グーグル(5.8%)、自治体(5.5%)の順となり、全体の利用が減少した中でツイッターや自治体の利用が目立つ。

 地震発生3カ月後では、ヤフー(61.8%)、自治体(43.1%)、グーグル(37.7%)、電気・水道・ガスなどのインフラ情報(20.9%)、新聞社(20.1%)となり、被災地で必要とされた情報に関するサイトの割合が高い一方、震災前に利用が多かった楽天やアマゾン、ニコニコ動画などの割合が低い。

役に立った情報源
インターネット利用について

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(三柳 英樹)

2011/7/26 16:32