したたかな岸の供述
岸信介はなぜA級戦犯として起訴されなかったのか。その謎を解くカギを探して、GHQによる岸の第1回尋問調書(1946年3月7日付)を読み解く作業をつづけている。
この尋問があったときA級戦犯28人はまだ起訴されていない。つまり岸にも起訴される可能性が十分にあった。そうなれば最悪、極刑も覚悟しなければならぬ状況に置かれていた。
にもかかわらず「岸は快く、ためらうことなくしゃべった」と捜査官は記録している。
これにはちょっと驚いた。岸は言葉を濁して相手の不信を招くような真似をしていない。いざというとき肝が据わり、最適の対応ができる。そこに彼の真骨頂があるのかもしれない。
尋問の主なテーマは、岸が経営に携わった満州国の実情だった。岸は捜査官の問いにこう語っている。
「関東軍が満州の支配権を握っていて、われわれが何かやろうとすると、必ず関東軍の許可がいった。関東軍の意向を無視すれば地位を失うぞ、と私も同僚もしばしば関東軍に脅された」
「私が満州で多くの軍幹部と親しくなったのは事実だが、関係が常に良かったわけではない。石原莞爾・参謀副長のような人から叱責されたこともある」
要は自分を関東軍と同一視してくれるな、関東軍の絶対権力に従わざるを得なかったと言いたいのだろうが、本当だろうか。
そもそも商工省工務局長で、官界のホープといわれていた岸が渡満したのは、満州の産業開発を急ぐ関東軍の熱心なオファーがあったからである。
1936(昭和11)年10月、満州に着いた岸は関東軍参謀長の板垣征四郎(東条の前任者)に会うなりこう言った。
「私は日本で食い詰めて満州に来たわけではない。産業経済については任せてもらいたい。もし関東軍の言いなりになれというなら、自分ではなく誰か代わりの者をよこしてもいい」
超エリート官僚の強烈な自負心の表明だった。これに対し板垣は「いや、産業経済の問題は君に任せるつもりなのだから、そのつもりでやってくれ」と答えた。こうして岸は満州の産業経営の主導権を握った。
やがて満州で「二き三すけ」という言葉がたびたび人々の口の端に上るようになる。二きは関東軍参謀長の東条英機と満州国総務長官の星野直樹。三すけは満鉄総裁の松岡洋右、満州重工業開発総裁の鮎川義介、そして岸信介である。
この5人が満州の実力者という意味だ。しかも三すけは長州出身の縁戚トリオだから、関東軍でも簡単に手出しできなかったろう。関東軍に従わざるを得なかった、という岸の供述には、関東軍の横暴を強調することで自分の責任を小さく見せようとする意図も透けて見える。
岸を尋問した捜査官も岸の供述を真に受けてはいない。捜査官は調書にこう書いている。
「ある商工大臣の経験者が『岸は軍閥の手先だった』と明言していたが、その証言のほうがどう見ても、岸本人が尋問で語っていることよりも真実に近い」
尋問調書には興味深い点が他にもある。その一つが、日米開戦の翌年4月に行われた翼賛選挙をめぐる話だ。東条内閣の商工相だった岸は、大臣の身分のまま、地元山口から衆院選に立候補した。
郷里の人々からは「代議士になるのは大臣になるためなのに、大臣になっているのに代議士になろうというのはおかしい」という声が出た。当時の衆院は軍部に牛耳られて無力化していたからなおさらである。大臣にまで登りつめた岸がそんな議会に籍を置くことに、いったい何の意味があるのか。
が、岸は本気だった。このときの心境を岸は最晩年の1983(昭和58)年公刊の『岸信介回顧録』(廣済堂出版刊)で詳しく語っている。これは岸の政治哲学の核心に関わる問題なので少し詳しく説明しよう。