“天皇の金塊”の真の所有権とロスチャイルド家の意図、吉備太秦や皇室が騙されている可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見て分かるように、板垣英憲氏の言う「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、仮想通貨(暗号通貨)を各国の共通通貨とする意向のようです。中国はその準備を着々と進めているわけです。フルフォード氏の情報によると、ロスチャイルド家は中国に深く絡んでおり、彼らの資産を全て中国にすでに移しているという事でした。
 板垣英憲氏は著作の中で、吉備太秦のメッセージを取り上げ、金塊に裏付けられた新金融システムについて書いています。ただ、それらの著作を読んでみても、大切な部分が書かれておらず、根本的な疑問の解決にはなりません。
 私が思うに、吉備太秦も皇室も、ロスチャイルド家に騙されているのではないかと思います。吉備太秦によれば、新金融システムの基軸通貨は円です。なぜなら、日本がいわゆる“天皇の金塊”として最大の量の金塊を保有しているからです。他国の通貨は円とのスワップ協定でその価値が担保されるというわけです。
 しかし、もしそうならロスチャイルド家が中国に全ての資産を移している理由が分かりません。ロスチャイルド家は、元が基軸通貨になると考えているのではないでしょうか。
 もしもロスチャイルド家とニール・キーナン氏の話し合いに折り合いが付き、金塊の所有権が、ニール・キーナン氏の主張通りドラゴン・ファミリーに有ることがわかり、その管理運用権を中国が得ることになれば、ロスチャイルド家は新金融システムにおいても権力の中枢に残ることになります。
 この時日本は、所有していると思っていた“天皇の金塊”が、実はその大部分がドラゴン・ファミリーのものだったということになり、円の裏付けが無くなってしまいます。国債が暴落し、円の価値も低下します。食料自給率の低い日本にとって、これは破滅を意味します。ロスチャイルド家は、二束三文となった日本のあらゆる資産を安く買い叩けます。かつて彼らがドイツで行ったことを日本で実行するわけです。
 問題は、吉備太秦がこうしたことを理解した上でロスチャイルド家と共に悪事を働いているのか、それとも騙されているのか、それとも単なる私の妄想なのか。
 しかしこの妄想は、これまで疑問であったあらゆる事の説明がつくのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国人民銀行 独自のビットコイン作成へ
転載元)
中国の中央銀行である中国人民銀行が2014年に結成した研究グループが、国の暗号通貨の試運転を完了した。これにより中国人民銀行は、将来的に麺から自動車まであらゆるものを購入することができる電子通貨を発行する世界初の中央銀行になることに1歩近づいた。

ブルームバーグ通信によると、スマートフォンで支払いをすることに慣れた人たちにとって暗号通貨の使用は既存の決済システムAlipayあるいはWeChatとそれほど違いはない。

だが売り手にとっては明らかな違いが生じる。売買の電子形式への移行は、他のインスタスを素通りして買い手から直接電子通貨を受け取ることになるため、取引を行う際のコストが削減される。

だが今のところ暗号通貨が機能するプラットフォームの開発が続けられており、中国人民銀行はブロックチェーンの技術を研究し、形成されつつある「バブル」を懸念しながら、ビットコインの発展を注視している。

それより前にウィーンで、ビットコインを両替できる銀行が初めて誕生したと報じられた。

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ウィーンで初のビットコイン銀行が登場
転載元)
ウィーンで、ビットコインを両替できる銀行が初めて誕生した。ザ・ローカルが伝えた。同メディアが伝えたところによると、この銀行では暗号通貨に関する情報を得ることもできる。

1月、ビットコインのドルに対するレートはこの1月に記録的に1000ドルにも達したことが指摘されている。

それより前にウォール・ストリート・ジャーナル紙は仮想通貨(暗号通貨)ビットコインは、金に代わる投資手段となったと報じた。

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