崩壊間近、アメリカの小売業

モールに出店している数千の小売店が、ここ数十年には見られなかった勢いで閉店する。

今後数カ月の間に、JCペニーやメイシーズ、シアーズ、Kマートといったデパートのほか、モールには欠かせないクロックスやBCBG、アバクロンビー＆フィッチ、Guessといったブランド3500以上の店舗が閉店する見込みだ。

小売業者の中には店舗販売自体から撤退し、全てオンライン販売へと移行する企業もある。

例えばベベ（Bebe）は約170の全ての店舗を閉店し、業績が伸びているオンライン販売に特化するとブルームバーグが報じた。リミテッド（The Limited）は最近、全250店舗すべての店を閉店し、オンラインのみで商品を販売する。

シアーズやJCペニーといった他の小売業者たちは損失をできるだけ減らすべく、収益の見込めない場所からは撤退、店舗の削減を積極的に進めている。

シアーズは、全体の10％にあたる150のシアーズとKマートの店舗をクローズし、JCペニーは全体の14%にあたる138の店をクローズする。

複数のアナリストが、他国に比べ1人あたり店舗数が多いアメリカの小売業の崩壊は近いと見ている。

モーニングスターの昨年10月のレポートによると、アメリカは1人あたり小売面積が23.5平方フィート（約2.2平方メートル）で、アメリカに次いで2位のカナダの16.4平方フィート、オーストラリアの11.1平方フィートを大幅に上回る。

eコマースの成長と消費行動の大幅な変化を受け、ショッピングモールを訪れる消費者は減り続けている。不動産リサーチのカッシュマン＆ウェイクフィールドによると、モールの客足は2010年～2013年で50％減少した。

消費者はこれまでにないほど財布の中身の多くをレストランでの食事や旅行、新しいテクノロジーに費やす一方、洋服やアクセサリーに費やす金額は減っている。

テナントの閉店が続けば、多くのショッピングモールも閉店を余儀なくされる。

シアーズやメイシーズといったモールの中核となる店の撤退は、モールそのもののパフォーマンス低下のきっかけとなることが多い。

モールはこれらの店が上げる収入や客を失うだけでなく、中核となる店の閉店をきっかけに他にも出店を取りやめるテナントが出てきたり、中核となる別の小売店が入るまで賃料を値下げするよう要求するテナントが出てくることもある。

損失を抑えるには、ショッピングモールはモールの中核となる店が占めてきた広大なスペースを埋める、代わりのテナントを早急に探さなければならない。しかし主要なデパートが店舗削減を進める中、財政的に厳しいモールにとって、それは容易なことではない。

ショッピングモールの空室を住居など小売業以外の用途で埋めることは難しく、空きスペースの増加はショッピングモールにとって重大な結果をもたらしかねない問題だとアナリストは指摘する。

CランクやDランクを付けられたパフォーマンスの悪いモールは、小売店の撤退により大きな影響を受けることになるだろう。

不動産リサーチのグリーン・ストリート・アドバイザーズは、国内のモールの約30%がCランクもしくはDランクに落ちると予測している。つまり小売店の閉店は、ショッピングモールのおよそ3分の1をリスクにさらすことを意味している。

［原文：The retail apocalypse has officially descended on America］

（翻訳：山口佳美）